皆さん株式投資はしていますか？
超低金利時代において、自分が頑張って稼いだお金をただ銀行に預けているだけでは相対的に自分の資産は目減りしてしまっています。
だからこそ今株式投資をやる人が増えてきており、証券口座の開設数も増えています。
金融リテラシーが低いと言われてしまっている日本人は今、しっかりと金融知識を身に着けていく必要があります。
今回は株式投資を行う際に必要な指標を取り上げ、解説していきたいと思います。
実際に投資を行う際に全ての指標を見ることは求められませんが、少なくとも大切な指標を見つけてそれを根拠に株式投資を行うのは必要になってくるはずです。
株式投資を行う際に武器となる指標をしっかり学び、利益を得るためにもぜひ最後まで読んでみてください。
今回の投稿ではこんな疑問を解消することができます！
Q：株式投資を行いたいのですが、指標がありすぎて何を参考にすればよいかわかりません。
Q：海外の経済分析をしてみたいですが参考になる1次情報はなんでしょうか？
Q：投資でもっと利益を上げたいです！指標を知って確実にリターンを得るにはどうすれば良いでしょうか？
今回は経済分析・企業分析・株価分析のうち、経済分析（海外編）に特化して参考にすべき指標を取り上げていきます。
経済分析
株式投資の基本は「安い相場観の時に購入して高値で売却する」です。
各企業の業績を分析する前に、もっと大きな流れとなる経済全体について知り、大局的に見て今の相場観を認識することは大切です。
ここでは、アメリカ・その他の国の2種類の代表的な指標を紹介していきます。
下記サイトには毎日全世界の指標が発表されるたびに情報が流れてきますので、ぜひこちらも参考にしてみてください！
・Yahoo finance>FX>経済指標
アメリカ
★国内総生産（GDP）
アメリカ国内におけるGDP(Gross Domestic Product)
★TB 3カ月
TB(Treasury Bills)3カ月は財務省証券3カ月物、つまり短期の国債の金利を示し、FF金利と呼ばれる政策金利とほぼ連動している。
★10年国債利回り
アメリカの長期金利を示す。
トランプ大統領時には、0金利政策を行っていたため金利がほぼ０になっていた。
★非農業部門の雇用の増減数
世界のエコノミストが注目する指標の1つで、アメリカの雇用状況を端的に示し、FXにおいて大きなインパクトを与える。
コロナ前までは毎年200万人ほど増加していたが、コロナ発生直後の2020年4月には約2,000万人以上が解雇されている。日本と比べてアメリカではレイオフ（解雇）が比較的容易にされ、失業者への補償も企業ではなく国が行うことになっている。
★消費者信頼感指数
アメリカの民間調査機関であるコンファレンスボード（全米産業審議委員会）が発表している。
5,000世帯の消費者に対するアンケート調査を基礎に景気に関する消費者マインドを1985年を100として指数化すたもので、数字が上がることは購買意欲が高まっていることを示す。
日本がGDPのうち個人消費が占める割合が5割強なのに対して、アメリカでは7割ほど個人消費が占めるので購買意欲が伸びればGDPも伸びやすくなっている。
★ISM景気指数
ISM(米国供給管理協会)が景気に敏感な製造業の購買担当者に毎月景気の状況を聞いた結果を指数化した指標。50を超えたら景気が良いということになる。
★自動車販売台数 年換算
アメリカ商務省が掲示する指標。
アメリカ人がステータスシンボルとして信仰する自動車の販売状況をみて景気の善し悪しを判断する。ただ2021年以降需要に供給が追い付いておらず、半導体不足も相まって中古車でも高値で販売されるようになっている。
★住宅着工件数 年換算
アメリカ商務省が掲示する指標。
アメリカでウッドショックが起きるほど住宅も売れている状況がおきた。
★ケースシラー住宅価格指数
S＆Pが発表している全米の住宅価格を指数化した指標。
コロナの影響を受けずに右肩上がりで価格が上昇した。
★消費者物価 前年比
アメリカ労働省が発表している指標。
金融緩和政策、0金利政策などを行いインフレがおこった後、FRBが政策金利上昇＆テーパリング等でインフレ抑制を行うことが予想される。
★個人消費 実質 前月比
アメリカ商務省が発表している指標。
世界全体の名目GDPは約87兆ドルと言われており、アメリカは約21兆ドルほどです。アメリカGDPの約7割が個人消費なので世界経済の17％をアメリカの個人消費が支えていることになる。
★貿易サービス収支・通関
アメリカ商務省が発表している指標。
こちらの指標を見ると、長い間アメリカは貿易赤字となっていることがわかります。つまり膨大な量の商品を海外から購入しているのです。それでも米ドルの価値が揺るがないのは、世界の基軸通貨となっているためであり、一部では「アメリカは紙切れを輸出して外国から商品を購入している」とも言われています。
中国・アジア・欧州
★国内・地域総生産（GDP） 前年比
各国におけるGDP(Gross Domestic Product)
主な出典元は下記の通り。
- 中国：中国国家統計局
- 台湾：台湾行政院主計総処
- 韓国：大韓民国銀行
- シンガポール：Singapore Department of Statistics
★消費者物価指数 前年比
世界的には2017年以降物価が上昇しているが、日本は長らく物価が下落している。
★貿易収支・通関
中国の貿易黒字とアメリカの貿易赤字はほぼ同額で、年5,000億㌦ほどになる。
★失業率
★ユーロ金利
アメリカで言えばTB3カ月に当たり、欧州中央銀行(ECB)が決定する政策金利と連動している。
以上が株式投資に必要な指標 経済分析（日本編）になります。
今回の投稿は【株式投資で勝つための指標が1冊でわかる本】を参考にしていますので、詳細が気になった方やコロナ前後でのデータを見てみたいと思った方はぜひ本書を購入して読んでみてください！
次回は株式投資に必要な指標 企業分析になります。
それではSee you next time!!
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